DXとは？DXの本当の意味を再考してみる

昨今、多くの企業がDXの推進を推し進めており、聞きなれた言葉になっていますが、改めてDXとは、何か考察していきたいと思います。

DXとは、デジタルトランスフォーメーションの略で、最初に提唱したのは、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授と言われています。

エリック・ストルターマンはDXのことを、「デジタルトランスフォーメーションに伴う最も重要な変化の一つは情報技術によって、そして情報技術を通じて、私たちの現実が徐々に融合され、結び付いていくこと」と説明しています。社会に情報やデジタルが融合し、新しい価値を生み続けることを指しています。
【出典】エリック・ストルターマン『Information Technology and the Good Life』

また、日本では、経済産業省は、DXを以下のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
【出典】経済産業省『デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン （DX 推進ガイドライン） Ver. 1.0』

DXとは、企業そのものがデジタルと融合、変化しよりよく強い変化を遂げていくことになります。

これまで、データの活用や技術は、手段として位置づけられていましたが、今後は、前提になり、高度にデジタル化された社会に適応できる企業に変革することが本質的な企業のDX化になると考えられます。

これまでのビジネスモデル、顧客とのコミュニケーション、業務プロセスから各種制度をデジタル化に適応できるよう改革が必要になっています。

マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研によると、国内、2019年度のDXの市場規模は7,912億円に、2030年度には2019年度比3.8倍の3兆425億円に拡大すると予想しています。

図１．DXの業界別の国内市場（投資金額）

【出典】富士経済グループ

グローバルでは、2020年度のDX市場規模は1兆3,000億ドルに達しており、今後も大きく成長してくと予測されています。AI、IoT、ブロックチェーンなどDXの基盤となるデジタル技術が実用段階に入り、業界問わず多くの企業がDX化を促進し、企業変革を起こしています。

社会では、シェアリング・エコノミーなどの様々な形態でプラットフォームのサービスが立ち上がり、多くのデータがつながる時代になっています。日々の生活での行動データ、健康データなどが活用され、より便利で高度なサービスが生まれています。

近年、自社のノウハウやビジネスのために開発したシステムを活用してサービス化した事例も多く出はじめています。

ショッピングサイトで有名なAmazonもその一例で、AmazonのクラウドサービスであるAWS（Amazon Web Service）は、もともと自社のショッピングシステムの基盤として開発されたものです。大量のトラフィックを安定的に運用するナレッジを蓄積し、AWSは、多種多様な業界が活用するサービスとして広がっています。

このように自社が保有するノウハウや技術を活用して、事業化する「オープン&クローズ戦略」が、注目を浴びています。

今後、多くの企業が自社のノウハウやシステムを活用して独自の事業として進化させせることで、DX推進のビジネスチャンスをつかむ可能性が生まれています。

その他、オープン&クローズド戦略の成功事例といえば、インテルが有名です。インテルは、オープン戦略として、制御基板（マザーボード）の設計情報を規格化して他社に公開しました。多くのメーカーがマザーボードの生産市場に参入し、価格競争が起こり、パソコン本体の価格下落とパソコンの大量普及を実現させました。

クローズド戦略として、半導体チップであるマイクロプロセッサの技術情報の秘匿化しました。マイクロプロセッサは、マザーボードに適合する製品であり、パソコンの重要なパーツです。そのパーツを秘匿化することで、市場への独占を実現し、自社の利益最大化を実現させました。

DXを推進しながら事業化するために、多くのアプローチがありますが、自社のナレッジやシステムを有効活用し、事業化する仕組みは、DX化の大きなヒントになると思います。
自社のコアな事業、業務ナレッジを的確に捉え、事業化することで、他社との差別化された事業になっていきます。

DXを推進するためには、組織の環境整備からはじめる必要があります。
事業部門、情報システム部門が主導するケースや専門部門を立ち上げて推進するなど企業によって最適なプロセスを経て進めていく必要がありますが、明確な役割や目標を持ち、組織全体を巻き込んでいくことが重要となります。

また、DX推進には、適切な人材の配置、育成が不可欠です。ハーバード・ビジネス・スクール教授のクレイトン・M・クリステンセン氏は、イノベーションを創出するには「発見力に優れた人材」「実行力に優れた人材」「その両方をバランスよく持った人材」が必要だとしています。

環境整備、人材育成に続き、DXを推進するために重要なのは、意思決定のスピード感です。そのために、市場のニーズに合わせて迅速かつ柔軟に対応できるアジャイル開発はDXを成功させる重要な鍵となっています。